明電舎を知る10のキーワード

明電舎ってどんな会社?
事業の特長や強み、会社の歴史や仕事の魅力を
10のキーワードでご紹介します。

インフラを支える重電メーカー

明電舎は発電・変電・送電などの電力インフラや、水のろ過処理、電気自動車のモータや、自動車試験装置など、生活に大きく関わるインフラ事業を中心に、国内、海外で幅広く事業展開をしています。これからも業界トップランナーとして、人びとの暮らしを豊かにする技術を研究・開発し、社会の発展に貢献していきます。

創業126年

明電舎の創業は1897年(明治30年)。日本の工業はまだまだ進んでおらず、ほとんどの電気機器を輸入に頼っていた時代です。創業者 重宗芳水は、電気機械の国産化を目指し、工場を創設。社名は、年号・明治の「明」と電気の「電」、そして志を同じくする者が集うところという意味の「舎」を取って「明電舎」としました。創業当初から粘り強さや探究心、独自のものづくり精神を持ち、そのDNAは120年以上、脈々と受け継がれています。

国内初・世界初

カテナリーアイ
明電舎は数多くの「国内初」、「世界初」を成し遂げてきたパイオニア企業でもあります。
例えば、電車に搭載可能な架線検測装置「カテナリーアイ」。画像処理方式で架線の検査をする装置で、明電舎が世界で初めて開発し、平成16年の九州新幹線の部分開業時に採用されて以来、架線の保守点検に革命を起こした装置として、今では国内外の多くの鉄道各社で使用されています。
その他にも、現在では70ヶ国以上の国で電力の安定供給を支える電力用酸化亜鉛形ギャップレス避雷器(MOSA)の開発も世界初。当時のギャップ式避雷器が多重の雷に対応できなかった欠点を解消し、小型化と長寿命化を実現したものです。

No.1の技術

真空コンデンサ
明電舎には日本だけでなく世界で認められるNo.1の技術があります。
例えば、半導体製造装置に使われる真空コンデンサは国内において明電舎しか製造していない製品。当社は、真空遮断器で長年蓄積してきた真空に関する技術・ノウハウを活用し、信頼性の高い真空コンデンサの開発・製造を行っており、世界シェアNo.1を目指しています。
その他にも、震災時等に活躍する電力会社の移動電源車がトップシェア、太陽光パワーコンディショナーの変換効率が世界一など、No.1の技術を活かした製品があります。

AI・IoTのインフラへの応用

明電舎では最先端のAIやIoT技術も駆使して、社会インフラの効率化・最適化を実現しています。目指しているのは、上下水道、電力施設、交通インフラなど、それぞれ単独で最適化するだけではなく、それらをつなげて地域社会全体を最適化すること。設備や施設運用、保守などの経験・ノウハウを積み上げてきた当社だからこそ、新たな価値を創造し、高い次元での安心・安全を提供できるのです。

若手から活躍

明電舎には、若手のうちから裁量をもって大きな仕事を任せてもらえる風土があります。若手にどんどんチャレンジしてもらい、自ら行動するきっかけをつかんでほしいという想いからです。プレッシャーや責任も大きいですが、職場や関係部署にサポートされながら仕事を進めていき、そうして成し遂げた仕事の達成感は大きいはずです。その成長の積み重ねで、明電舎の社員は真の実力を身につけていくのです。

海外連結子会社19社(2023年3月現在)

明電グループは東南アジアを中心に北米・欧州など世界各国に拠点を展開し、アジアを中心とする新興国の社会インフラ事業に広く参入しています。電気の無い地域に電気を灯し、汚れた水をきれいな水にし、その国の課題を解決することで、多くの国の人々に豊かな生活を届けているのです。これからも世界で明電舎の「ものづくり」を展開していきます。

従業員数9,816名

連結従業員数は9,816名(2023年3月現在)。明電舎はこの従業員一人ひとりを大切にし、社員は会社の大事な財産という意味を込めて「人材」ではなく「人財」と表現しています。また、性別・国籍・年齢にとらわれず、多様な人財が活躍できるようにダイバーシティ経営を推進しています。
働き方支援について、詳しくはこちら

Quality connecting the next

2017年、創業120周年を迎えた明電グループは新企業スローガン「Quality connecting the next」を制定しました。「人と技術のQuality」を高めて、社会インフラの未来と産業の進化を支え、人々の明日の暮らしをよりよくすることにつなげていきたい、という想いが込められています。
お客様の安心と喜び、その先にある人びとのかけがえのない毎日のために。明電グループのクオリティで、より豊かな未来へつなげていく。それは、これからも変わらない、私たちの使命です。

JUMP(中期経営計画2024)

「中期経営計画2024」(2021年度~2024年度)を策定しました。本期間は「ジャンプ」のフェーズとして、事業拡大と利益率の向上を両立させる『質の高い』成長の実現を目指していきます。
中期経営計画について、詳しくはこちら