R&D戦略・体制

中期経営計画2024における研究開発

明電グループが目指す社会の実現のために備えておくべき技術を見据えると、既存事業では継続的なQCDの改善による製品競争力の強化が重要な一方で、明電グループの成長のためには、新製品・新規事業の創出が必要となります。
変化する事業環境に対して、変革力・先見力を身に付け、常に新しい価値を生み出し続けるという研究開発のありたい姿に近づくためには、開発力の深化による「既存事業の競争力強化」と「新製品・新規事業の育成」という両利きの経営を支える研究開発が欠かせません。その土台となるのは、製品・技術を支える基盤技術の継続的な進化と事業・研究開発を支える戦略的知的財産活動の拡充・強化だと考えています。

「今⽇を戦い、明⽇を創る」 既存の軸⾜でしっかり稼ぎ、将来の軸を創出

研究開発本部の体制

両利きの経営を支える研究開発を実現するため、研究開発本部は大崎総合研究所、沼津事業所を拠点として先進技術研究所、製品技術研究所、基盤技術研究所の3つの研究所で研究開発活動を実施しています。先進技術研究所では、、イノベーション人材の確保・育成とテーマ実行体制の構築を行います。製品技術研究所では、競争力のある製品をタイムリーに創出するべく、プロダクトデザインの推進と、具体的な製品開発を推進実行しています。基盤技術研究所では、解析、分析、大電力試験といった当社事業を支える基盤技術の継続的進化に取組んでいます。

研究開発本部 両利きの経営を⽀える研究開発を推進

先進技術研究所

新事業創出・既存事業を深化する要素技術開発を推進・実⾏

製品技術研究所

既存事業を成⻑させるための要素技術開発や製品技術開発、製品開発を推進・実⾏

基盤技術研究所

全社・グループ⽀援(技術⽀援・専⾨教育など)